当事者会はオンライン化で全国から選べるようになる



こんにちは。

前回の続きです。


新型コロナウイルスの影響で外出自粛でオンラインツールが普及浸透が加速したこと、

そしてWEB講演会という形でも数十名の人たちが全国から集まるイベントができたということで、

料金の有無かかわらず講演会はWEBでできるという実績を残したことで、当事者会においても次のステージが見えてきたように思います。


それはタイトルにもあるように、

「当事者会はオンライン化で全国から選べるようになる」

ということも考えられるということです。


これまでオンラインで開催するケースはありました。しかし、それはごく一部に限られていたもので、基本は在住地域による結びつきによって当事者会が運営され、そこに参加者が集まるという構図でした。


しかし、コロナウイルス問題による外出自粛で、各地の当事者会も同じく影響を受けています。


そこで4月頃よりオンライン化できる当事者会はオンライン化をして会を継続する流れをつくりあげていますが、5月時点ではオンライン化するかどうかを検討している当事者会もあります。


緊急事態宣言の延長地域もあること、外出自粛が解除あるいは緩和されたとしても依然として外出を控えるケースは尾を引くと考えられること、そして新型コロナウイルスはワクチンや治療薬の普及までに時間がかかることから、しばらくは当事者会はオンライン開催が主流となると考えられます。


オンラインでできて、参加費の集金は電子マネーでということを考えれば「リアルで集まらなくても当事者会ができる」ということになります。


オンラインであれば全国、いや世界も、その境界線を越えてネットという空間で集うことが可能になります。活動の幅を広げたいという当事者会があったとすれば、このオンライン化を機に当事者会の参集範囲を全国に拡大する団体があっても不思議ではありません。


そうなれば、オンライン化かつ全国から参加者を受け入れできる意思決定をできた団体から、その活動は全国規模となり、一方で自分に合った当事者会に参加したいと考えている当事者は全国から参加できるようになると考えられます。


飛躍しているように思われるかもしれませんが、

つまり、当事者会のオンライン化によって全国からオンラインで当事者会を選べるようになるということです。


そのような流れがおそらくできるのではないか?と私は読んでいます。


次回はこの当事者会のオンライン化する中で、ここらぼが打つべき方策について書いていきます。


みっと

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